こんにちは。金子吉友です。
いつも私のブログ記事をご覧いただき、ありがとうございます。このブログでは、反グローバリズムの視点から、世界の様々な出来事の裏側に迫っております。
さて、本日は皆様に衝撃的なニュースとその深層についてお伝えしなければなりません。先日、スイスのジュネーブで開催されたWHO（世界保健機関）の年次総会で、ついに「パンデミック条約」が実質的に成立してしまいました。この条約が私たちの生活、そして国家の主権にどのような影響を及ぼすのか、その舞台裏で何が起きていたのか、詳しく解説してまいります。
わずか3秒の採決？出来レースと化したWHO総会
まず驚くべきは、このパンデミック条約の採択プロセスです。報道によれば、反対意見はゼロ、棄権が11カ国あったものの、賛成124カ国という圧倒的多数で、しかもわずか数秒で採択されたとのこと。異議なし、議論なし、そして何より透明性がないままに、まるで出来レースのように重要な国際条約が決定されてしまったのです。
一部では「PABSシステム（病原体へのアクセスと利益配分システム）」に関する合意がまだ完全ではないとの情報もありますが、これは大枠の合意を覆すものではなく、細部の調整に過ぎないでしょう。グローバリストたちが長年待ち望んでいたこの条約が、ついに現実のものとなったのです。
これに対し、日本では大規模な反対デモが何度も行われましたが、その声が届くことはありませんでした。日本の代表団も、この流れを止めるどころか、推進する側に回っていたと言わざるを得ません。
パンデミック条約推進で暗躍した、２人の日本人
このパンデミック条約成立の裏には、実は日本人キーパーソンの存在が色濃く見え隠れします。まず注目すべきは、WHO総会のA委員会議長を務めた中谷比呂樹氏です。彼は、グローバルヘルス技術振興基金（GHIT Fund：ジーヒットファンド）の代表理事も務めています。
このGHITファンドとは一体何なのでしょうか。実はこのファンド、以前から私が指摘している「あの液体」の開発・普及に深く関わっている組織なのです。そして、このGHITファンドを創設したのは、山田忠孝（やまだ ただたか）氏、通称「ターチ」と呼ばれているようです。彼は医師であり、武田薬品工業の元役員、そして何より、ビル・ゲイツ財団の元幹部であり、ビル・ゲイツ氏の右腕とも言われた人物なのです。つまり、GHITファンドはビル・ゲイツ氏の意向を強く反映した組織となります。
もう一人の重要人物：武見敬三・前厚生労働大臣
そして、もう一人、このパンデミック条約と深く関わっているのが、武見敬三・前厚生労働大臣です。彼は、長年にわたりWHOの親善大使を務め、「ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ（UHC）」、つまり日本の国民皆保険制度を世界に広めるという名目で活動してきました。
武見氏の父親は、元日本医師会会長の武見太郎氏。その影響力は絶大で、武見敬三氏自身も日本医師会から多大な選挙支援や献金を受けてきたとされています。ハーバード大学への留学も、父親が設立した奨学金制度を利用したものと言われており、まさに「親の七光り」でキャリアを築いてきた側面は否めません。
驚くべきことに、この武見敬三氏こそが、外務省や厚生労働省から資金を引っ張り、前述のGHITファンドへの投資を主導した張本人なのです。そして、パンデミック条約がまさにWHOで議論され、成立しようとする絶妙なタイミングで、彼は厚生労働大臣に就任しました。これは単なる偶然でしょうか？私にはそうは思えません。
現在は厚生労働大臣を退任していますが、再びWHOの親善大使としての活動を再開し、グローバルヘルス関連、UHC関連の仕事に従事しているとのこと。まさにWHOと一心同体と言えるでしょう。
この中谷比呂樹氏と武見敬三氏。この二人が、日本のディープステートの中核として、パンデミック条約を強力に推進してきたのです。ぜひ、この二人の名前は覚えておいていただきたいと思います。
WHOは誰のための組織か？ビル・ゲイツ氏の強大な影響力
そもそもWHOという組織は、国連の一機関というイメージが強いですが、実態は大きく異なります。国連自体がグローバリストたちによって作られた側面があり、WHOもまた、グローバリスト傘下の組織です。
WHOの運営資金は、加盟国からの分担金だけでは到底足りず、その多くを民間からの寄付に頼っています。そして、最大の寄付者こそが、ビル・ゲイツ氏とその関連団体なのです。ビル・ゲイツ氏個人としても、WHOに推定45億円もの巨額の寄付を行っており、彼が設立したビル＆メリンダ・ゲイツ財団やGAVIアライアンス（ワクチンと予防接種のための世界同盟）を通じても、WHOに莫大な資金が流れ込んでいます。
一説によれば、WHOの寄付総額の3割以上がビル・ゲイツ氏関連からのものだと言われています。これでは、WHOが公平中立な国際機関として機能するはずがありません。もはやWHOは、ビル・ゲイツ氏とその仲間たちの意向を実現するための機関と化してしまっているのです。
彼らが目指すのは、以前から私が警鐘を鳴らしてきた「あの液体」のさらなる普及です。今回のパンデミック条約も、そのための布石に他なりません。
今後の予測と日本の進むべき道
パンデミック条約がWHOで批准されるのは、来年（2025年）の春先から夏前頃ではないかと言われています。そうなると、来年の夏以降、新たな「疫病」が発生し、それに合わせて新たな「液体」が登場するというシナリオも十分に考えられます。
日本は、アメリカがWHOから脱退したように、この危険な流れから距離を置くべきです。WHOの決定に唯々諾々と従うのではなく、国家の主権と国民の健康を守るために、独自の判断を下す必要があります。
今回のパンデミック条約成立は、私たちにとって決して他人事ではありません。今後の世界の動き、そして日本政府の対応を注視していく必要があります。
本日の解説は以上となります。この情報が、皆様が世界の真実を見抜くための一助となれば幸いです。
最後までお読みいただきありがとうございました。またお会いしましょう。
金子吉友
